日本語教師とは？ – 一般社団法人全国日本語教師養成協議会

日本語教師の仕事は
日本語を母語としない人に
「日本語」を教えることです。

仕事内容

日本語教師は「国語」を教える教師ではなく、外国語として「日本語」を教える語学の教師です。
外国人に日本語を教えるためには、文法、音声等の専門的な知識や指導の技術が必要です。
学習者の日本語学習の目的に合った、教育内容・指導法を考える必要があります。

そして、今、日本で暮らす外国人の増加に伴い、日本語教師の活躍の場はますます広がっています。

1

渡日前教育

日本で暮らす外国人が増加するということは、来日後の国内の日本語教育だけでなく、来日前の母国での日本語教育（＝渡日前教育）の需要も高まります。
ちなみに、世界の日本語学習者は400万人！（独立行政法人国際交流基金、2012年調査）
この数字1979年以来過去33年間で31倍にも増えています。
2

外国人材の受入れ

日本国内では、労働人口の減少に伴い、外国人材の受入れが社会的需要として高まりを見せています。留学生への日本語教育だけでなく、ビジネス日本語など幅広い日本語教育の需要が高まると見込まれます。
3

日本語教師不足

国内での日本語教師不足に伴い、海外で渡日前教育を担う日本語教師も不足しています。今、国内外で日本語教師が求められています。

日本語教師として活躍されている人たちは年齢も経歴もさまざまです。
いつからでも始められて、いつまでも続けられる。働き方も、働く場所も選べます。
日本語教師は専門的な知識と技術を要する仕事だからこそ、自分のライフプランに合った働き方に、その時々で変えられます。

*文化庁届出受理講座 … 文化庁の「日本語教員の要件として適当と認められる研修」の基準を満たし、届出を受理された日本語教師養成講座

国内の日本語教育機関では日本語教師として主に下記のいずれかを満たすことが求められます。
プライベートレッスン、ボランティア、海外の日本語教育機関等でも、必須ではありませんが採用時の条件として求められることが多いようです。

日本語教師養成講座【文化庁届出受理】修了	日本語教師に求められる知識と実技をバランスよく学習できます。実習が充実している講座が多いので、修了生は採用時に即戦力として期待されます！ *法務省告示校で教える場合は、大卒以上であることも条件になります。
日本語教育能力検定試験合格	問題集などで独学も不可能でありません。しかし、知識が多く問われる内容のため、実際に現場で教える場合には、養成講座の実習コースを受講して、実践経験を補うなどの工夫が必要です。
大学／大学院で日本語教育を学び、修了	時間をかけて、専門知識をじっくり学ぶことができます。現在、社会人の方にとっては、改めて大学や大学院で学ぶという選択は、経済的にも時間的にもハードルが高いかもしれません。

*法務省告示校 … 在留資格「留学」が付与される留学生を受け入れることが可能な日本語教育機関

教える場所にかかわらず、日本語教師養成講座【文化庁届出受理】を修了していることは、現場において即戦力として活躍することが期待されます。
また、実際に現場で教える上で必要な知識と実践力を持っていることの証となります。